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研究倫理

芸術系研究倫理委員会

芸術系では、筑波大学におけるヒトを対象とする研究の倫理に関する規則に基づき、系で行うヒトを対象とする研究にかかる事項を審議するため、芸術系研究倫理委員会を設置しています。
ヒトを対象とする研究(アンケート調査、実験調査等)を実施する研究責任者および研究分担者は、原則系長が主催又は指定した芸術系研究倫理研修会を受講する必要があります(有効期間は受講月の属する年度及び翌年度)。
委員会は月1回開催され、本ページ下部の申請書等による審議を実施しております。申請書は余裕をもって提出して下さい。

筑波大学におけるヒトを対象とする研究の倫理に関する規則
筑波大学「研究倫理教育」及び「研究資料等の保存」に関するガイドライン等について

芸術系研究倫理研修会

2019年度芸術系研究倫理研修会は、以下の通りに開催いたします。
日時:4月24日(水)13:45~15:00
場所:5C213大講義室
内容:
・人を対象とした研究における倫理的配慮
・研究倫理における利益相反について
・芸術系研究倫理委員会から
・その他
芸術系研究倫理研修会通知

 

やむを得ない事情等により上記研修会を受講することができなかった場合は、CITI Japanプログラムによるeラーニングの「01 責任ある研究行為:基盤編」(7単元)を履修し、修了することにより研究倫理研修会の受講に代えることができます。

芸術系研究倫理研修会未受講者の対応等に関する申合せ
研究倫理e-ラーニング修了届出

芸術系研究倫理委員会 申請書類等

(様式1)研究倫理審査申請書.docx
(様式1)実施計画書(記載例)H24.1.19.docx
(様式2-1)研究倫理審査申請書(健常者臨床研究倫理審査用).docx
(様式2-2)研究実施計画(介入研究用).docx
(様式2-3)研究実施計画(観察研究用).docx
(様式3)迅速審査申請書(共同研究実施計画).docx
(様式4)実施計画変更申請書.docx
(様式10)終了届.docx
説明文・同意書(ひな形).xls
利益相反自己申告書様式2(教職員用).doc
同意撤回書.doc

最終更新日:令和元年7月9日(火)

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関連情報

芸術系の目標

筑波大学芸術系は、「国立大学法人筑波大学の組織及び運営の基本に関する規則」第47条の規定に基づき、教育と研究の双方に責任を持ち、全学的な見地から、当該分野の発展及び他の分野との連携・協力を総合的かつ計画的に推進する教員組織として平成23年10月1日に発足した。
芸術系は、前身である東京教育大学教育学部芸術学科や昭和50年に設置された筑波大学芸術学系ならびに平成16年の法人化以降に大学院人間総合科学研究科に教員が所属した時期の芸術学系によって形成された歴史を踏まえつつ、構成員の学識と創造的な個性に基づく研究活動を尊重し、学際的・共創的な教育研究活動の一層の活性化を目指す。
また、以下に挙げる教育、研究、社会貢献等の目標の達成とそれに資する環境整備に努めるとともに、組織としてその実施状況を不断に検証することによって、国立大学法人筑波大学の芸術系教員組織として、我が国の芸術文化の振興に寄与することを目標とする。



  1. 関連教育組織である芸術専門学群、大学院専攻等と連携して、芸術学、美術、構成、デザイン、世界遺産学、感性科学等の専門分野において、豊かな人間性と創造的な活力にあふれ、グローバルに活躍する自立した人材を社会に送り出す教育体制の充実を図る。
  2. 筑波大学学士課程スタンダード、教養教育スタンダード、大学院スタンダード及び学位の質を保証する教育環境を整備する。
  1. 芸術学、美術、構成、デザイン、世界遺産学、感性科学等の、理論から作品制作・実践を含む多彩な専門分野の研究を活性化するとともに、総合大学に位置付けられた芸術系教員組織としての特色を活かして、学問分野の枠を超えた学際研究や融合研究へ展開することを積極的に支援する。
  2. 芸術系の個人研究やグループ研究に資する環境整備を行うとともに、シーズから研究拠点へ展開するための研究段階に即した支援を行う。
  3. 研究倫理委員会・利益相反委員会により芸術系教員の研究活動が適正に遂行されることを支援する。
  1. 芸術系の研究成果を開かれた文化資源とするために、学内施設の大学美術館的な機能を拡充し、学内及び地域社会の芸術文化活動の拠点となる。
  2. 学内外の多様な組織と連携し、芸術系の教育研究成果の有効な活用を図るとともに、芸術系教育組織と協同し、芸術文化による国際交流を促進する。
  1. 芸術系の教育研究等の水準を維持向上させるために、教員業績評価の方針等に基づき個々の教員や組織運営について不断に評価・検証する。
  2. 芸術系に関連する教育研究等の活動及び評価・検証の結果について情報公開し、社会に対する説明責任を果たす。